ヨシオ工業

自社ブランド製品や特注の専用機械の開発など、マルチな技術集団を目指すヨシオ工業

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QUALITY

品質・環境方針

ISOの認証を取得した
当社の取り組み
ヨシオ工業の品質および
環境の維持向上への取り組みは、
国際規格に適合した
ISO9001とISO14001の2つの認証を
取得しています。

「ISO9001」
「ISO14001」
認証取得

ISO 9001/14001 Certification

  • ISO
  • 当社では、品質および環境の維持向上への取り組みとして、ISO(国際標準化機構)が制定した国際規格である、
    品質マネジメントシステム「ISO9001」および環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得しました。

ISO9001
品質マネジメントシステム

ISO 9001 Quality Management System

お客様からの、
より一層の信頼と安心のために
品質目標を定め取り組んでいく
ISO9001認証取得されたこの品質方針を達成するため、以下の品質目標を定めて取り組み、
今後も社員一丸となって、要求事項への適合及び品質マネジメントシステムの有効性の継続的改善をはかっていきます。

品質目標

Quality Objective

社員一人ひとりが
個々の技術の向上を目指し
顧客の信頼を獲得しよう
  • Quality Objective:01
    顧客のニーズ、
    要望を満たす
    製品づくりを追求する
  • Quality Objective:02
    社員一人ひとりの
    個々の技術を
    向上させる
  • Quality Objective:03
    クレームの発生原因の
    追究と、再発防止に
    努める
  • ISO9001
    • 認証登録
      番  号
      09716-A-02
    • 登録範囲
      工作機械の製造、販売及び機械部品加工、機械部品の製造
    • 登録組織
      【本社】
      工作機械の製造、
      販売及び機械部品加工

ISO14001
環境マネジメントシステム

ISO 14001
Environmental Management System

ヨシオ工業株式会社が
定めた環境方針
ヨシオ工業株式会社は、工作機械の製造、販売及び機械部品加工、機械部品の製造を行っている。
環境に配慮しつつ事業活動を進め、次世代に持続可能な開発のできる環境を残すため、この環境方針を定める。

環境目標

Environmental Goal

  • Environmental
    Goal:01
    法規制を遵守する

    環境関連法規制など、当社の環境
    側面に適用可能な法的及び
    その他の要求事項を遵守する

  • Environmental
    Goal:02
    目的・目標を設定し
    汚染を予防する

    廃棄物の削減、省エネルギー
    等に関する目的・目標を定め
    推進するとともに、定期的な見直
    しを実施し、汚染の予防を図る

  • Environmental
    Goal:03
    環境保全に努める

    当社の企業活動において環境
    に及ぼす影響を的確に捉え、
    環境保全に配慮した活動と製品・
    サービスの提供に努める

  • Environmental
    Goal:04
    当社の活動は
    継続的に改善する

    内部監査の結果などに
    適切に対処し、
    環境マネジメントシステム及び
    活動実績を継続的に改善する

  • Environmental
    Goal:05
    従業員への教育と
    啓発を行う

    当社で働く又は当社のために
    働くすべての人に環境方針を
    周知し、必要な教育と
    啓蒙(けいもう)を行う

  • Environmental
    Goal:06
    情報を公開する

    当社の環境方針は広く一般に
    公開する

  • ISO9001
    • 認証登録
      番  号
      09716-B-02
    • 登録範囲
      工作機械の製造、販売及び機械部品加工、機械部品の製造
    • 登録組織
      【本社】
      工作機械の製造、
      販売及び機械部品加工

適用範囲

SCOPE OF APPLICATION

品質/環境マネジメントシステムは、
ヨシオ工業株式会社が行う工作機械の製造、販売及び
機械部品加工の義務、
機械部品の製造の義務に適用する。
なお、この適用範囲は当社の状況、外部環境の変化などにより見直しを行う。
また、適用不可能な項目として設計業務を挙げる。
(当社は顧客図面に基づいて製品の製作を行っているため。)
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